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家庭でできる取組み10項目

2009/08/18更新

私たちの生活を見直し、二酸化炭素の排出を減らすためにはどうすればいいのでしょうか。まず、ここで挙げた10の取り組みのうち、できるものから始めてみましょう。(2007年4月改訂数値)

01：冷房の温度を1℃高く、暖房の温度を1℃低く設定する
カーテンを利用して太陽光の入射を調整したり、クールビズやウォームビズを取り入れることで、冷暖房機に頼らないで過ごせる。冷暖房を始める時期も少し待ってみる。

◆ 年間約33kgのCO2の削減
◆ 年間で約1,800円の節約

02：週2日往復8kmの車の運転をやめる
通勤や買い物の際にバスや鉄道、自転車を利用しましょう。歩いたり自転車を使う方が健康にもいいですよ。

◆ 年間約184kgのCO2の削減
◆ 年間で約9,200円の節約

03：1日5分のアイドリングストップを行なう
駐車や長時間停車する時は、車のエンジンを切りましょう。大気汚染物質の排出削減にも寄与します。

◆ 年間約39kgのCO2の削減
◆ 年間で約1,900円の節約

04：待機電力を50%削減する
主電源を切りましょう。長時間使わない時は、コンセントを抜きましょう。また、家電製品の買い替えの際には待機電力の少ないモノを選ぶようにしましょう。

◆ 年間約60kgのCO2の削減
◆ 年間で約3,400円の節約

05：シャワーを1日1分家族全員が減らす
身体を洗っているあいだ、お湯を流しっぱなしにしないようにしましょう。

◆ 年間約69kgのCO2の削減
◆ 年間で約7,100円の節約

06：風呂の残り湯を洗濯に使いまわす
洗濯や庭の水やりの他、トイレの水に使っている人もいます。残り湯利用のために市販されているポンプを使うと便利です。

◆ 年間約7kgのCO2の削減
◆ 年間で約4,200円の節約

07：ジャーの保温を止める
ポットやジャーの保温は利用時間が長いため、多くの電気を消費します。ごはんは電子レンジで温め直すほうが電力の消費は少なくなります。

◆ 年間約34kgのCO2の削減
◆ 年間で約1,900円の節約

08：家族が同じ部屋で団らんし、暖房と照明の利用を2割減らす
家族が別々の部屋で過ごすと、暖房も照明も余計に消費します。

◆ 年間約238kgのCO2の削減
◆ 年間で約10,400円の節約

09：買い物袋を持ち歩き、省包装の野菜を選ぶ
トレーやラップは家に帰れば、すぐゴミになってしまいます。買い物袋を持ち歩けばレジ袋を減らせます。

◆ 年間約58kgのCO2の削減
◆ 資源節約

10：テレビ番組を選び、1日1時間テレビ利用を減らす
見たい番組だけを選んでみる習慣をつけましょう。

◆ 年間約14kgのCO2の削減
◆ 年間で約800円の節約

経済産業省資源エネルギー省より

2009/08/03更新

【省エネルギーの推進への取組み】
民生部門のエネルギー消費は、石油ショック以降、一貫して増加しています。
家庭部門では、機器の効率化が進む一方で、世帯数の増加、新たな機器の普及、より快適な生活を求める国民のニーズを背景に、機器保有台数の増加や使用時間、使用条件の変化がエネルギー需要の増加要因と考えられます。
このため、新たに普及が進んでいる機器に着目した対策や機器のエネルギー需要を適切に管理することが必要です。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/3-2-1-2.html

【原油高と日本経済】
「石油の一滴は血の一滴に値する。」1917年、第一次世界大戦でドイツの猛攻にあったフランスの首相クレマンソーは、石油の供給を要請する米国大統領ウィルソン宛の電報にそう記しました。
それから一世紀近く経ちましたが、石油が私たちにとって必要不可欠なエネルギー物資であることには変わりありません。
石油は、血液が私たちの体内にくまなくエネルギーを運ぶように、私たちが社会経済活動を営む至る場所で使われています。
石油は私たちの社会生活を支える血液と言っても過言ではありません。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/1-1-1-1.html

【エネルギー需給構造の強靭化への取組】
過去の石油ショックと比べて我が国の経済が強靱な体質になり、最近の原油高環境下でも経済的なインパクトが低減していることを示しました。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/1-1-2-1.html

【グローバルな視点に立った我が国エネルギー政策の進化】
我が国は、2度の石油危機を経験するなど、エネルギー面で幾多の困難に直面しながらも、省エネルギー、エネルギー源の多様化等を推進しながら、難局を乗り越え、エ ネルギー問題への対応と経済成長を両立させてきました。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/1-3-1-1.html

【省エネルギーの推進への取組み】
民生部門のエネルギー消費は、石油ショック以降、一貫して増加しています。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/3-2-1-2.html

【新エネルギーの開発、導入及び利用】
現行の新エネルギーは、「新エネルギーの利用等の促進に関する特別措置法」（新エネ法）において、「新エネルギー利用等」として規定されていますが、2005年7月から2006年10月にかけて開催された総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会において、新エネルギーの概念の範囲の見直しが行われました。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/3-3-4-1.html

【エネルギー技術開発の推進への取組み】
地球規模で深刻化するエネルギー問題の制約はもとより、気候変動問題を始めとする環境問題関連の制約を本質的に解決するためには、技術によるブレークスルーが不可欠です。
資源小国である我が国にとって、強みである技術力・ノウハウ・経験の活用は、エネルギー政策の重要な一翼を担うものです。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/3-8-1-1.html

【エネルギー広聴・広報と教育への取組み】
エネルギーは、国民生活や経済活動の基盤をなすものであることから、国民一人一人が自らの問題として考え、そして行動することが、エネルギーを巡る様々な課題を解決する上で重要です。
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2007energyhtml/html/3-9-1-1.html

「経済産業省資源エネルギー省」資料提供